民間の大手企業などが参画し、スポーツ産業の活性化を図る「スポーツエコシステム推進協議会」の会合が15日、東京都内で開かれ、今夏のパリ五輪で交流サイト（SNS）を通じて相次いだ選手への誹謗（ひぼう）中傷の対策などについて議論した。

日本オリンピック委員会（JOC）アスリート委員長の松田丈志さんが、五輪開幕前と大会中の声明で行き過ぎた内容の投稿をやめるよう訴えた選手支援の取り組みを紹介。選手団には心のケアの専門家を同行させ「今できる最大の対応をした」と評価した。

松田さんは生活に影響を及ぼすプライバシー侵害を特に懸念。「有名人だからといってプライバシーを諦める必要がない社会通念をつくっていきたい」と語った。