また「港さんも立場的に苦しいだろうなと思うのは」と前置きし「女性が上層部に相談して、なおかつ自分の名前を公にしたくない、という条件があって、しかもこれを大ごとにしたくない。彼女自身は警察に訴えるのをあきらめた。それは、もしかしたら警察に行ったら、自分の名前が出てしまう可能性がある。その上で処理して欲しい、と」と対応時の状況を推察。「港さんが言っていたのは、誰かに分からないようにして、処理しなきゃいけない立場にいた、ということなんだろうと思う。それが、港社長以下の彼女の相談した直属の上司や、あるいはその上の上層部の人たちがそれをどうすれば良かったのか、というのは、かなり難しい問題だった、というのは俺は理解できる」とした。

太田は、その上で「結局、彼女を守るためには、警察に訴えるとなると彼女の名前がわかってしまう。それを避けるためには、穏便に済ます、ということに、結論としてなったんだろうと思うんだけど、俺はやっぱり、それじゃダメだったんじゃないか、という気がしているんですよね」と断言。「彼女が相談した時に、トラブルがあった直後で、彼女自身も混乱していて、どうすればいいか、というのを客観的に判断できない状況の中で相談を受けている。その上司は、人権意識が専門家じゃない人たちだったから、相談する先が、それを処理するには、あまりにも荷が重い人たちがそれを担当してしまった。でも本来だったら、彼女の匿名性は絶対に守るけれども、事の重大性に鑑みれば、これは警察なり司法なりに訴えなければいけないんだ、というのを、その時に彼女に説得するなり…もし名前がわかりそうになったら『フジテレビが彼女を全力で守るから』『あなたが加害者と言っている人へのクレームは、苦情は、絶対に我々は入れるし、その後、彼との仕事は断ち切る』というぐらいのことをしないと、彼女としては、後々、自分のことが落ち着いてきた時に『私は守ってもらえなかった』という気持ちになると思う」と語った。

太田は「それをするには、警察に言った時に名前が出ない、という保証が、（フジの）上層部の人たちが、その時に感じられたかどうか。つまり、苦情処理のメカニズムがフジテレビに、ちゃんと機能する形であったどうか、というと、それがなかったことが一番の問題」と指摘。「会社以外の国立の機関であるとか民間の機関とか。司法に対する障壁が高すぎるんだ、と。こういうケースが起きた時に、解決の道が、人権に対する本当に専門的な知識を持っている人が、日本の社会に少なすぎる」と結論づけた。

さらに同局の現役アナウンサーが中居との会食に同席させられたことがあると告白したことを報じた16日発売の週刊文春の内容についても触れ「確かに苦情処理メカニズムはフジテレビにあるはずなんだけど、そこを通さずに文春に行っている、ということは、今の状態でフジテレビのメカニズムを信用できないという状態が起きている。つまりそれが機能していないということだと思う」と付け加えると「人間の心って本当に壊れるから、壊れている彼女を守ろうという気持ちはあったと俺は理解するんだけど、その結論が、誰にも言わずに示談にしようというところに持って行っちゃったところが、今回の一番の問題点だと思う。フジテレビに限らず、この社会が抱えている大きな問題だと思うし、それをものすごいスピード感で意識を高めていかないといけない、という気がしている」と結論づけた。